RWDにより推奨製剤の投与不十分である実態が明らかに
近年の研究は、早期乳がんの化学療法における有害事象、なかでも好中球減少および発熱性好中球減少症のリスクと実態把握に焦点を当てています。
早期乳がんは治癒や根治をめざす治療であるため、発熱性好中球減少症による死亡はきわめて大きな問題です。
再発抑制に有効な投与間隔を狭める治療法であるドーズデンス(dose-dense)化学療法は、好中球減少といった有害事象が増える傾向があります。そのため、発熱性好中球減少が減るとされているペグフィルグラスチム(G-CSF製剤)の投与がおこなわれます。

しかし、実際はペグフィルグラスチムの投与割合が74%と必ずしも十分ではありません。その実態を明らかにしたのが、RWDです。
次世代医療基盤法の改正によりRWD解析が加速
従来のレセプトデータ(診療報酬請求書)は、「何をやったか」という診療行為の実施情報はわかるものの、医師の「判断の根拠」となる実際の検査値は含まれていません。
そのため、実際の臨床判断が反映されにくく、実態把握に限界がありました。

この課題を解決するのが、電子カルテデータを活用したRWD解析です。次世代医療基盤法の改正により、詳細な情報を含む「仮名加工情報」を利用できるようになったことがRWD解析を大きく後押ししました。

実際の電子カルテデータを用いた解析により、TC療法などではグレード4(好中球500/μL以下)の好中球減少が27%出現するなど、有害事象の発生率がガイドラインの想定以上に高い実態が判明しました。
このRWD解析が「レセプトデータでは分からない判断材料」を提供し、ペグフィルグラスチムを積極的に投与する必要性を明らかにしています。
